ネットワークのセルフチェック

接続元IPの確認

まず現在の接続元を確認し、接続後の変化と比べてみましょう。

現在の接続元

当サイトの確認用インターフェースによる結果です。このページへの今回のリクエストのみを反映しています。

確認待ち
接続元IP
確認待ち
国・地域
確認待ち
通信事業者 / ISP
確認待ち
プロキシを検出したか
確認待ち

確認の準備中です。取得できていない情報を確認結果として表示することはありません。

回線を切り替えたら「再確認」をクリックしてください。クライアントでルールベースの振り分けを使用している場合、このページへのアクセスがローカル回線を経由することがあります。

確認結果の見方

所在地、通信事業者、プロキシ判定は、それぞれ異なる情報を示します。

接続元IP:ウェブサイトから見えるアドレス

当サイトの確認用インターフェースがリクエストを受信した際に認識した、インターネット上のIPアドレスです。端末がローカルネットワーク内で使うアドレスではありません。接続前後でアドレスが変わった場合、接続元が変化した目安になりますが、すべてのアプリが同じ回線を使っているとは限りません。

所在地とISP:IPアドレスの登録情報

国・地域と通信事業者はIPアドレスのデータベースに基づいており、更新が遅れる場合があります。通信事業者の欄にデータセンターやネットワーク事業者の名称が表示されることがあり、必ずしも地域のインターネット接続事業者とは限りません。また、IPアドレスの所在地は端末の実際の位置を示すものではありません。

プロキシ判定:識別の手がかり

「検出」または「未検出」は、確認用インターフェースの判定結果を示すもので、セキュリティ全般を保証するものではありません。データベースの判定には見落としや誤判定がありえます。この項目が返されない場合は、プロキシを使っていないと推定せず、「一時的に取得できません」と表示します。

接続元が想定どおり変わらない場合は、まずクライアントが接続済みか確認し、次にブラウザーの通信がプロキシルールの対象になっているかを確認してください。各サービスに接続できるかどうかは、利用するアプリ内でご確認ください。
手動で確認

DNS漏れのセルフチェック

接続元IPの確認は、DNS漏れの検査ではありません。

DNSはドメイン名をネットワーク上のアドレスに変換します。このページでは専用のDNSテストを実行しておらず、接続元IPだけをもとに「漏れあり」や「検査合格」と判定することもありません。接続元IPが変わっていても、ドメイン名の名前解決に想定した経路が使われているとは限りません。

  1. クライアントのDNS設定を確認します。クライアントが提供するDNS処理機能が有効か、現在のプロキシモードや振り分けルールが用途に合っているかを確認してください。まず現在の設定を記録し、クライアントの案内に沿って変更しましょう。
  2. システムとブラウザーの設定を確認します。ブラウザーのセキュアDNS、システムの暗号化DNS、その他のネットワークツールでは、異なる名前解決経路が使われることがあります。一か所だけで判断せず、テストのためにセキュリティ機能をむやみに無効にしないでください。
  3. 実際の名前解決経路と照らし合わせます。専用のDNS確認ツールを使う場合は、まずプライバシーに関する説明を確認し、検出されたリゾルバーが想定どおりかを見てください。リゾルバーの地域や名称が接続元と異なるだけでは、DNS漏れとは判断できません。クライアントのルールもあわせて確認してください。
  4. 設定と発生状況を記録します。解決しない場合は、利用端末のプラットフォーム、クライアントのモード、確認時の状況、関連するエラーメッセージを記録し、ユーザーパネルからチケットを送信してください。スクリーンショットを共有する前に、サブスクリプションURL、アカウント情報、不要なネットワークアドレスを隠してください。

プライバシーと確認範囲

当サイトは検索内容を記録しません。確認リクエストは当サイトのインターフェースにのみ送信し、失敗時の代替として第三者の公開APIを利用することはありません。コピー機能はクリック時に現在の接続元IPをクリップボードへ書き込むだけで、クリップボードの内容を読み取ることはありません。

インターフェースのタイムアウト、ネットワークの切断、情報不足が発生した場合、このページには「一時的に取得できません」と表示されます。ネットワーク接続を確認してから再試行してください。検索に失敗しても回線が使えないとは限らず、プロキシ情報がない場合もプロキシを使っていないとは限りません。

詳しくはプライバシーポリシーをご覧ください。結果を公開する場合は、接続元IPや通信事業者の情報を開示する必要があるか、事前にご検討ください。